・有力な証拠となる場合があります
契約 (金銭消費貸借契約)を結んだこと自体をB さんが否定することがあります。
その場合、公正証書として作成した書類を提示すれば、動かぬ証拠となります
(クレジットカード現金化の際、重要)。
また、B さんがどうしても返済しないため、A さんがやむをえず裁判所に対して
訴訟を提起したとします。
その場合、お金を貸して返済を受けていないことは、Aさんの方が証明しなけれ
ばなりません(クレジットカード 現金化の際、注意)。
たとえ借金の事実があったとしても、訴訟の場で証明できなければ、敗訴してしま
いますので気をつけなければならない(クレジットカード現金化の際、重要)。
その場合に、公正証書を裁判所に証拠として提出すると、説得力のある有力な証
拠となるので重要です。
さらに、A さんがうっかりして作成していた公正証書を紛失してしまったり、火災
で焼失してしまったとしても、心配は無用なのです。
公正証書が作成されると、その原本は公証役場に保管されます。
その原本を利用して、借金のあった事実を証明することができるのです。
このように、公正証書は、まさかの時に有力な証拠となってくれるわけなのです。
